社長挨拶
代表取締役 木本 己樹彦
サンキホーム株式会社のホームページにご訪問いただき、ありがとうございます。
弊社名の由来からお話しさせていただきます。
サンキホームの“サン”は『太陽（＝sun）』をあらわし、地球にとってなくてはならないもの。
サンキホームの“キ”は創業者である木本の『木』そして樹木の『木（＝tree）』からとったもの。
弊社は創業時から湘南に拠点を置き、『情熱』・『信頼』・『安心』という３つのスローガンを掲げております。
また、『伝統技術に心を込めて、進化する住宅づくり』という思いを念頭に、時代に合わせた住環境づくりにつとめ、お客様に安心していただける家づくりを心掛けております。
弊社の強みは、自然素材等を用い、体に優しく健康に暮らせる住まいのご提案・ご提供です。
また、弊社の技術力と伝統の源である“職人集団”の多くは、地元・湘南を自らの生活の場、そして仕事の拠点として活動しております。
先代から私へと代が変わったように、その職人集団も親から子へと代替わりしてもなお、現在まで長い間私たちとともにお客様からの信頼と確かな実績を築き上げてきました。
弊社と職人集団は“TEAM”として協力し、お客様に満足していただく住まいづくりを日々追求しております。
今後もお客様にとっての“ONLY HOUSE”を地元・湘南の土地を知り尽くし、どの様な立地・条件でも弊社と職人集団でご提案・ご提供できるよう邁進してまいります。
代表取締役木本 己樹彦
サンキホームのSDGｓ
持続可能な世界の実現のため、SDGsに取り組みます。
SDGsとは、Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の略で、「誰一 人取り残さない（leave no one behind）」持続可能でよりよい社会の実現を目指す世界共通の目標です。 2015年の国連サミットにおいて全ての加盟国が合意した「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中で掲げられました。2030年を達成年限とし、17のゴールと169のターゲットから構成されています。
- 経済：環境性能の優れた建材・住宅の提供
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地球温暖化を防止するための最優先課題として、地球温暖化に及ぼす影響がもっとも大きな温室効果ガスである二酸化炭素の排出を削減することが挙げられています。 温室効果ガスは、ごみを燃やしたり埋め立てたり等、物を処理する際に排出されます。そして同時に、化石燃料消費を伴う材料の生産でも多くの二酸化炭素が排出されています。
そこで弊社では、長いサイクルで使用が可能な「緑の柱」を採用しています。日本の住宅サイクルが20～30年と一般的に言われている中、「緑の柱」はシロアリや地震に強く、100年腐らないとされています。 ひとつの建材を長期間使い続けることは、建材の生産・処分の機会が減り、二酸化炭素の排出を抑えることに繋がります。また、伐採される樹木が減ることで、大気中の二酸化炭素をより多く吸収することが出来ます。 さらに、森林環境の維持・整備をすることにより、土砂流出等の自然災害を軽減させ、海洋環境の改善にも貢献出来ると考えます。
その他にも、弊社では国土交通大臣指定・登録機関の断熱検査をクリアする断熱材を採用することで、光熱費や電力を削減し、環境に配慮したすまいを提供しています。
このような環境性能の優れた建材や住宅を提供することによって、LCCを長くし、住み続けられるすまいの実現を目指します。
- 社会：地域社会活性化をめざして
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弊社では藤沢市や地域社会の活性化を目指して、さまざまな地元イベントや団体への積極的な協力を行っています。
地域の子供をはじめ、さまざまな年代の方々が参加されているスポーツ活動を支援する事は、健康な身体作りを促進させるとともに、地域全体のコミュニティを活性化させ、地域内外のつながりを促進します。弊社では、他にもこうした地域貢献活動に今後も積極的に貢献して参ります。
【過去の参加例】交通安全チャリティキャンペーンへの協賛、地元サーフィン大会への協賛、地元サッカー大会への協賛、地元ラジオ局CM協賛等
- 社会：女性従業員活躍の推進
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女性の労働者比率が14.3％（※１）と、女性の労働者比率・女性管理職比率ともに、特に低い建設業ですが、弊社では従業員の約33％以上（※2）を女性が占めています。
また、従業員は藤沢市、もしくは周辺地域在住者を積極的に採用し、地域社会及び経済の活性化を促進しています。
※1 総務省行政評価局「女性活躍の推進に関する政策評価 ー実地調査結果の中間公表ー」参照
※2 令和3年3月現在
- 環境：社内での取り組み/dt>
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電気量削減のため、事務所内空調温度の適正化、不要照明の消灯を心掛けています。
コピー用紙の使用削減、両面印刷・裏紙印刷の推進、不要な印刷を削減するため印刷前見直しを行っています。また、地域の資源分別ルールに則り、ゴミの分別を徹底しています。事務所内で使用するオフィス用品については、発注内容や回数の見直しを行い、コスト削減を行っています。
SDGsゴール：③⑤⑦⑧⑪⑫⑬⑭⑮
